個人で学習塾を起業、開業する前に必ずやるべきこと

個人で学習塾起業・開業する人の落とし穴

フランチャイズに加盟せず学習塾を起業・開業する方が増えています。ですがこれらの方が２年程度でドンドン廃業していることをご存知でしょうか？２０１９年は過去最高の廃業数を記録しています。

落とし穴その１：自塾のコンセプトを決めずに開校

コンセンプトと言っても具体的によく分からない方が多いと思います。
コンセプトが無いということはどのような塾なのか不明ということにもなります。

多くの塾が存在する中、知名度や実績のない個人塾は生き残るのが困難です。
なぜなら保護者様はよく分からない塾に大切なわが子の進学を託すことはあまりしないからです。

分かり易くいえば無名の個人塾は簡単には保護者様に選んでいただけないということです。

ですから個人塾はコンセプトを明確にすることが必須です。

解決方法

コンセプトと言ってもかなり深い意味があるので、ここでは概要だけにしますが、
コンセプトとは

➀どの様な強みがあるのか
②その強みを活かしどの様なターゲットのための塾なのか明確化
③競合塾と差別化されており、違いをアピールできる

最低でもこの程度の内容を明確にしてから、開校しなくては生き残るのは厳しいでしょう。

落とし穴その２：学習塾を開校する場所を失敗・・・

学習塾を開業する方でマーケテイングの知識を持っている人はほぼいません。

結果、感覚や、自宅の近く（自宅）、子供が多いから、等の簡単な理由で開校場所を決めている方が後を絶ちません

ほとんどです。これでは全てが運だのみのようなものです・・・

解決方法

下記の内容を確認し、分析が必要です。

➀商圏の大きさを推定
②自塾のターゲットとなる生徒がその商圏にどのくらいいるのか確認
③商圏が被る競合塾の数とそれぞれのコンセプト確認
④商圏内のニーズを確認

➀商圏の大きさを推定

商圏の広さは地域によりことなります。都心は狭く、郊外は広くなります。
但し、交通量の多い道路や河川により商圏（生活導線）が変化しますので、これらも考慮しましょう。

②自塾のターゲットとなる生徒の数を確認

例えば公立中学生をターゲットとした場合、商圏内の公立中学の生徒数を確認します。ここでの注意はエリアにより塾に通う生徒が少ないエリアもあります。
４００名の生徒がいても通塾率が４割であれば、実際のターゲットは１６０人となります。

③商圏が被る競合塾の数とそれぞれのコンセプト確認

自塾の商圏と被る競合塾の中で、自塾のコンセプトと被る競合塾の数を確認します。
保護者様は自宅から近い塾を好みますので、競合塾の方が近いエリアの集客は見込まず、②の結果と合わせて実際の商圏内の生徒数を確認しましょう。

④商圏内のニーズを確認

例えば中学受験をメインとするのであれば、商圏内の小学生の何％が中学受験を行うかを調査する必要があります。ビジネスとして成り立つだけのニーズが存在するかを確認しましょう。

まとめ

競合が多いエリアはどうしても生徒が分散します。同じターゲットを狙う塾が多いエリアは生徒の取り合いが増します。

商圏調査は厳し目で行うくらいが丁度良いと思いますので、強力な競合塾と被る場合は開校エリアを変えることも検討してください。

落とし穴その３：物件選びに失敗

どの様な物件で開校するかも大きなポイントとなります。
「初期費用が安いから」「家賃が安いから」等を優先すると失敗する可能性が高まります。
また空中階も集客が難しいため、個人塾にはあまり向きませんので、注意してください。

解決方法

物件により下記の影響かがありますので、最低限これらを確認してください。

①店舗が入っているマンション自体が老朽化している場合、教室の見た目（印象）にも影響がでます。

②となりに居酒屋や飲み屋さんがある場合は保護者から敬遠されることもある

③駐輪スペースがない場合、塾生が周辺に路駐するため、トラブルのもととなります。駐輪場の確保が必要

④２階以上は認知度が低くなり、駐輪スペースの確保ができないこともあるため、マイナス要因となることがある